お金がない人には明確な原因あり?共通する特徴とやばい時に考えたい対策

新型コロナウイルスの影響で仕事をクビになるなどして、お金がなくなる人が増えています。

また働いているにも関わらず、なぜかいつもお金が足りなくなる人もいるでしょう。

特にこれといった原因が見当たらなくても、お金がなくなるのは明確な原因があるのではないかと思い始めました。

お金が貯まりにくい原因、お金がないときの具体的な対処法、逆にやってはいけないことなどを調べてみたので、お金がないと悩んでいる人はぜひ参考にしていただきたいです。

どうしてお金がない?お金がない人の特徴を5つ紹介

まずはお金がない人に当てはまりがちな特徴を5つ紹介します。

お金がない原因を知ればどう対策を取れば良いか把握できるはず。

またお金がなくてどうしようもない人は、お金借りる機関から、思い切ってお金を借りる方法を検討するのもおすすめです。

収入と支出を把握できていない

シンプルに考えて、毎月の収入額よりも支出額が多ければ貯金はどんどん減っていきます。

お金が足りなくてお悩みであれば、収入と支出の額を確認してみましょう。

収入額は会社員であれば給与明細からだいたいの金額は分かるので、問題は支出額です。

総務省の家計調査報告によると、2人以上の世帯の費目別平均支出額は以下のような結果が出ていました。

食料 80,461円
住居 17,103円
光熱・水道 21,951円
家具・家事用品 11,717円
被服及び履物 11,306円
保健医療 14,010円
交通・通信 43,814円
教育 11,495円
教養娯楽 30,679円
その他の消費支出 50,843円

参考:家計調査報告|総務省

2人以上の家庭に限定した数値なのであくまで目安ですが、上記の金額と比較して多く支払っていれば、平均より支出額が多いと言えるでしょう。

これに子供の学費や塾の費用が加わったら贅沢はできませんよね。

啓明館(啓明舎)に掲載されている首都圏の中学受験の費用を見ると、100万超えは当たり前の世界です。

首都圏の塾にかかる費用
引用元:料金へのこだわり|啓明館

その点、啓明舎は良心的な費用なので、お金がなくて困っている家庭でも通いやすいかもしれませんね。

金額が多い支出項目について検討を加えれば、大きな支出削減も夢ではありません。

まずは支出項目ごとの金額を割り出してみましょう。

ギャンブルなどで浪費してしまう

お金がなくなる原因としてパチンコや競馬などのギャンブルで浪費してしまうケースも少なくありません。

ギャンブルは基本的に、お金を出した人が負けるようにできているものです。

一度や二度は勝って大金を得たとしても、長期的に考えると損してしまう可能性が高いのも事実。

ギャンブルは依存性がありますから、途中で辞められずどんどん深みにはまってしまう人もいます。

ギャンブル依存症にかかると、負けた時点では辞めたいと思っていても、翌朝にはまたパチンコ店に足を運んでしまいます。

公益社団法人「ギャンブル依存症問題を考える会」が行ったアンケートによると「依存症から回復する前に地域のパチンコ店が自粛していたらどうするか」という問いに対して、6割の人が県境をまたいででも開いている店を探すと答えています。

参考:公益社団法人「ギャンブル依存症問題を考える会」

このようにギャンブルによる浪費は歯止めが効かない傾向にあるため、注意が必要です。

また、借金をした人を救済する制度として自己破産手続きが考えられますが、ギャンブルが理由だと事故破産が認められない可能性もあります。

クレジットカード払いや後払いサービスを無計画に利用している

キャッシュレスで買い物できるから楽だと思い、何度もクレジットカード払いを利用していたら、多額の請求がきて焦ったという方は少なくないでしょう。

クレジットカード払いはお金がなくても大丈夫だという安心感から、際限なく利用してしまいがちです。

また同様の理由で、後払いサービスを利用してお金を使いすぎてしまう場合も。

後払いサービスとは、商品購入時に決済代行会社が間に入り、代金の立て替えを行ってくれます。

クレジットカードを持っていなくても、キャッシュレスで買い物できるため重宝している人もいるでしょう。

これらのサービスは便利なのは確かですが、無計画に利用しているとお金が足りなくなる大きな原因となり得ます。

家賃などの固定費が収入に合っていない

支出費目は、毎月一定の額がかかる固定費と、負担する額が毎月変動する変動費に分かれます。

固定費は毎月同じ額を負担するので、固定費の金額が大きいと家計を大きく圧迫します。

固定費として考えられるのは、家賃や光熱費、通信費です。

この中でも収入に占める割合が大きいのは家賃でしょう。

一般的には、家賃は収入の3分の1以内に抑えるのが良いとされています。

この時の収入額は額面総額ではなく、手取り額で考えた方がより実態に即していると言えます。

手取りが30万円あれば10万円の賃貸を借りても問題なく暮らしていける可能性は高いです。

一方、手取り20万円で10万円も家賃にかけてしまうと、残りの10万円でやりくりしていかなくてはいけないのでかなり厳しくなります。

家賃は住む地域によって大きく変わってくる性質のものなので、家賃が高くてお悩みなら住まいを変えてみるのも一つの選択でしょう。

極端に貯金を意識しすぎて逆に生活が困窮している場合もあり

貯金を重視するあまり、逆に生活が追い込まれているケースもあります。

老後の生活に不安を抱く気持ちも分かりますが、貯金を意識しすぎて今の生活でお金が足りなくなってしまうのは本末転倒です。

厚生労働省の2019年国民生活基礎調査によると、全世帯のうち「貯蓄がない」と答えた割合は18.1%にも上ります。

2019 年の貯蓄の状況をみると、全世帯では、「貯蓄がある」は 81.9%で、「1世帯当たり平均貯 蓄額」は 1077 万 4 千円となっている。高齢者世帯では、「貯蓄がある」は 80.1%で、「1世帯当 たり平均貯蓄額」は 1213 万 2 千円となっている。 引用:

2019年国民生活基礎調査

約2割の世帯が貯蓄がないので、今貯蓄が全然なくてもそこまで焦る必要はないかもしれません。

「毎月10万円貯金に回そう」など決意は立派ですが、日々の生活が問題なく過ごせる貯蓄額かという点も考えてください。

貯蓄に回す額が多すぎると可処分所得(自由に使えるお金)が少なくなってしまいます。

自由に使えるお金が少ないとストレスがたまり、貯金も続かなくなってしまう可能性も高いです。

貯金額はある程度ゆとりをもって設定するようにしましょう。

究極にやばい方向け!お金がない場合の対処法を紹介

「貯金がほぼ底をついてまずい」という究極にお金がない方向けの対処法を考えてみました。

お金が足りなくて限界の方は、ここで紹介する6つの方法を参考にしてみてください。

まずは収入と支出の金額を把握することが大切

真っ先にすべきは収入と支出の金額の把握です。

現在お金が0に近くても、支出額を収入額が上回っていれば今後お金は増えていきます。

一般的に支出項目として考えられるのは以下の通りです。

  • 家賃
  • 食費
  • 水道光熱費
  • 通信費
  • 被服費
  • 医療費
  • 教育費
  • 交際費
  • 日用品費
  • 保険

毎月の収支を把握するためには、家計簿をつけるのがおすすめです。

最近は家計簿アプリも登場しており、紙に記録を付けるのが面倒な方でも気兼ねなく利用できます。

近年は家計簿アプリも多機能化しつつあり、カードや銀行口座と連携できるタイプや夫婦での情報共有に適したタイプなどもあります。

基本的に無料で利用できるアプリばかりなので、自分の目的に合ったものを利用しましょう。

必要ない支出をリストに書いて改善を心掛ける

家計簿を継続的に付けていれば、必要な支出とそうでない支出が何となくでも分かるはずです。

一般的に考えて、削りやすい費目としては服飾費や嗜好品などが挙げられます。

特にネット通販は気軽に買い物ができる分、使い過ぎになりがちなので注意が必要です。

どれを削れば良いか分からない場合は、家計簿の項目をみて、自分にとって必要性が高いものかそうでないか区分をしましょう。

例えば先程例に挙げた嗜好品でも「お酒がなくては生きていけない」というレベルの人であれば、必要性が高いと言えます。

多くの場合、食費は必要ない支出が含まれている場合が多いです。

コンビニでついつい小腹が空いてお菓子を買ってしまうときの購入費用は、無駄な支出だと言えるでしょう。

1回だけなら100円程度でも毎日積み重なると月3,000円以上になってしまうため、家計を圧迫する要素となり得ます。

日々の生活で必要ない支出が何か分かったら、リストに書きこんでください。

書くことで頭に残りますし、何度も見返せるようにもなります。

日記帳や家計簿、冷蔵庫の扉にメモを貼り付けるなど、毎日必ず目にする場所に記入すると忘れづらくなるでしょう。

クレジットカード払い・後払いは使用する金額を決めておく

「お金がない人の特徴」のなかで「クレジットカード払いや後払いサービスを無計画に利用している」とお伝えしました。

今までクレジットカード払いや後払いを無計画に使用していた方は、あらかじめ使用金額を決めておくのが有効策です。

例えば、貯金額以上は利用しないというマイルールが考えられます。

貯金の裏付けをもとにクレジットカードを使えば、一度で支払いきれず余計な手数料がかかるといった事態を防げます。

また自分で決めたルールだと守り切れるか自信がない方は、限度額を低めに設定しておくのも良いでしょう。

限度額を超えればその時点で強制的にクレジットカード払いは利用できなくなるので、使いすぎるリスクはなくなります。

毎月貯金する金額を決めておく

毎月貯金する金額を決めておけば、計画的な貯蓄が可能です。

収入から貯金額を引いた額でやりくりするため、予定通りに貯蓄できます。

使えるお金が少なくなると心配する方もいますが、日々の支出に無駄がないか見直す機会をもたらしてくれるので、結果的に節約につながるというメリットがあります。

今まで余ったお金を貯蓄に回せばよいやと考えていた方は、ぜひ毎月貯金額を決める方法を試してみてほしいです。

必要に応じて単発アルバイトをしてお金を稼ぐ

お金がないなら単発アルバイトをしてみるのもおすすめです。

単発アルバイトとは短期間のバイトを指し、おおむね1ヵ月以内の期間、最短1日で働ける求人もあります。

単発アルバイトの特徴は、比較的すぐに給料をもらえる点です。

例えば「即日払い」と求人に記載があれば、働いたその日に給料が手に入ります。

給料を受け取る際は印鑑が必要なので、忘れずに持参しましょう。

単発バイトは求人サイトで「短期」「単発」などと条件を入れて検索すれば、簡単に見つけられます。

コロナでお金がない方向け!持続化給付金も検討

中小企業の経営者やフリーランスなどの個人事業主の方は、持続化給付金の受給を検討するのも良いでしょう。

持続化給付金とは、新型コロナウイルスの影響で売上が大きく減少した事業者に対し、給付金を支給する制度です。

申請にかかる要件は「売上が前年同月比と比較し50%以上減少していること」です。

申請が認められれば、前年の売上から、前年同月と比較し50%以上収入が減少した月×12ヶ月分の収入を差し引いたときの差額が支給されます。

支給上限額は中堅・中小企業・小規模事業者が200万円、フリーランスなどの個人事業主は100万円です。

給付金は返還の必要がないため、お金が足りない事業主の方には救世主となりうる制度です。

 

悩みにつけ込む悪徳業者に注意!お金がない場合にやってはいけないこと

上記で紹介した3つの業者は該当しませんが、中にはお金がないという悩みにつけ込み、利用者をだます悪徳業者も存在します。

悪徳業者には十分気を付けて、融資を受けましょう。

悪徳業者の利用も含めて、お金がない場合にやってはいけない行為を紹介します。

SNSなどで個人融資を謳うアカウントはリスクが高い

ツイッターなどでは個人融資を謳うアカウントも存在します。実際にお金に困っている人のリプライには「貸します」というコメントがたくさん。

 

こういったアカウントの助けを借りるのは、リスクが高いので注意が必要です。

なぜならSNSによる個人間融資は貸金業法の規制を受ける対象の可能性もあるからです。

不特定多数の人が閲覧できるSNSにおいて「すぐにお金を貸します」「10万円融資します」と書きこむ行為は、貸金業法で規制対象とされる貸金業者の無登録営業・無登録業者による勧誘行為に該当する恐れも。

また個人間融資では、法外な金利による貸し付けがなされたり、個人情報を悪用されるといったトラブルに発展する可能性もあります。

お金がなくてもSNSによる個人間融資は利用しないように注意してください。

ギャンブルや投資で返済を検討する

ギャンブルや投資で返済を検討するのはかなり恐ろしい行為です。

ギャンブルは勝てると断言できる根拠が存在しません。

借金の返済のためにギャンブルをして負けてしまった時は、借金が大きく増えてしまいます。

そして増えた借金を、またギャンブルによる返済をあてにして多額の財産をつぎこむという泥沼に発展する可能性も。

投資で一発当ててやろうと考える人もいるかもしれませんが、投資で儲けるのはプロでも難しい行為です。

現に2ちゃんねる創始者のひろゆきさんもYoutubeで以下のように語っています。

【ひろゆき】お金を増やすにあたってやってはいけないこと

 

5ちゃんねるに「お金がない。もうだめかもしれない…」なんてスレッドも立っているのはなんとも皮肉ですが…。

返済が苦しいからといって不確実な手段に頼っていると後で痛い目を見ます。

競馬やパチンコなどで得たお金で返済をしようとする行為は絶対にやめてください。

誰でも100万稼げるなどの仕事は詐欺の可能性が高いので注意

「誰でも100万円稼げる」という怪しげなキャッチコピーが掲げられている案件は、詐欺の可能性が高いです。

相場より明らかに報酬額が高く、仕事内容も分かりづらい案件は違法まがいの危険な内容の仕事をさせられる可能性もあります。

セミナーや研修のための費用を支払った後に、そのまま連絡がつかなくなるケースもあるようです。

こうした詐欺まがいの案件を見極めるためには、魅力的な労働条件を謳うだけで仕事内容が分からない求人には応募しないことです。

また相手が名乗った会社が実在するのかという点も合わせて確認するとより良いでしょう。

今はインターネットが発達しているので、実在する会社の多くは会社名で検索をかければ、会社のホームページもしくは口コミなどが検索結果として出てきます。

被害にあった方がSNSで注意喚起をしている場合もあるので、SNSで検索をかけるのも忘れないようにしましょう。

お金に困っても闇金からの融資は厳禁

どんなにお金に困ったとしても、違法貸金業者から融資をうけてはいけません。

違法貸金業者は貸金業法で定められている上限金利を超えた水準で貸付を行います。

おまけに借りたお金を返せないと分かったら、恐ろしい手段で取り立てをしてきます。

こういった業者は融資の際はとても丁寧で優しい対応ですが、返済が滞ると人が変わったように狂暴な態度を取ってくるのが特徴です。

一度ターゲットとされたら逃れるのは難しいので、違法貸金業者の利用は厳禁です。

無計画にキャッシングや借入をする

きちんと返済できる前提ですが、消費者金融の利用は基本的に問題ありません。

しかし無計画にキャッシングや借入をするのはいただけません。

お金を借りる際は計画的に、きちんと返済できるのかあらかじめ試算してください。

例えば20万円を金利15.0%・年分割12回払いで借りた場合、手数料が16,620円かかり、総返済額は216,620円です。

毎月の返済額は、第1回目が18,620円、2回目以降が18,000円となります。

このように試算した上で、毎月の返済額に無理がないか確認しましょう。

一旦お金を借りると固定費が増えることを意味するので、返済の余裕は保てるか事前に確認するのは重要です。

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